【悲報】経済評論家上念司、英語だけではなく数字にも弱かった ネットの声「お前はなんの専門家だよw」「最近芸風変わったんか?」

かとさよ

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時事・ニュース
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過去にトランプ大統領が朝日新聞記者への質問への冒頭、安倍晋三首相への質問だと思い”just left”、「(彼は)今さっき去ったよ」と告げたことを「左翼だ!」と朝日新聞に指摘したと勘違いツイートが出回った。

留学経験のあるはずの上念司氏はそのツイートを取り上げ、間違いの指摘をすると思いきや、トランプ大統領は朝日新聞を左翼だと知ってるんだ!と一緒に盛り上がっていた消せない過去を持つ。

その上念司氏がまたもややらかした。今度は経済評論家としての地位さえ危ぶまれる。

アメリカでインフルエンザ大流行してます。治療法が確立している病気なのに、今シーズンで8000人も死亡。むしろ新型肺炎よりヤバくない?人類に逃げ場なし?!チャイナのみならずアメリカからの飛行機止めた方が良さそうですね。普段はダブスタ批判している皆さんのご意見は?

中国の新型コロナウイルス(31日時点)は感染者9692人、死者213人。

死亡率は約2.2%

アメリカのインフルエンザは感染者約1500万人であり、死者8000人。

死亡率は約0.053%

上念司氏は母数の違いと死亡率をまったく考慮に入れない、一面的な数字しか見ることがない経済評論家であった。


ネットの声

お前はなんの専門家だよw

最近芸風変わったんか?

さすがJust left先生ですね

上念先生のご乱心(笑)

『経済学者』は科学には弱かったかw

上念さんの最近の発言に違和感あります

インフルでアメリカ都市封鎖しとるんか。


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コメント

  1. 大塚 より:

    コロナウイルスの実際の感染者は、公表されている数字の10〜100倍といわれています。ですからコロナウイルスの実際の死亡率は、0.02〜0.2%になり、米国のインフルエンザの死亡率と比較して、大差が無いと言えますから上念氏の指摘はあながち間違いとは言えないと思います。

  2. かとさよかとさよ より:

    taiekijieikan氏のコメントに事実ではない、偏見を生みかねない箇所があったため削除致しました。

    • taiekijieikan より:

      なるほど痛かったのね

    • かとさよかとさよ より:

      コメント読んでいると、理解できないのもしょうがないと納得できます。
      これで2アウト目なので、お気をつけくださいませ。

    • taiekijieikan より:

      上念氏のYouTube動画を見ないで、片言隻句に反応しているだけなのは明らか
      これではかとさよ氏が頭の悪い人に見えてしまうのはかわいそうだからご教授申し上げた
      親切心だったのだが、
      たとえば、アメリカ新大陸のアステカに白人が2種類のウイルスを新たに持ち込んだとする
      発症すれば90%が数日で死ぬエボラ出血熱 ちなみにエボラは発症するまで感染力はない
      致死率は1%以下だが、発症してから患者が歩き回って病原体をまき散らすインフルエンザ

      エボラは今までの記録はすべて地域限定の短期間の流行だが
      インフルエンザはご存じの通り世界中に広まっている

      どちらが最終的に多くの死者をもたらすか?
      どちらを水際で阻止することが、将来的により多くの被害を防げるか?

      まあ、にんげん 痛いことを指摘されるのはつらい
      理解はする

  3. アダルトマン より:

    こいつ本当に高学歴なん?
    ネトウヨになると知能指数下がるのか

    • トリ食えば名無し より:

      学歴差別をするパヨク。ここまでテンプレ

  4. ぱん より:

    上念の指数6000も記事に書いてほしかった

  5. 王冠泥棒、オーコ より:

    この死亡率の差は、片方にはワクチンがあり治療法が確立しているがもう片方はワクチンもなく治療法も確立していないことは大きなファクターとしてあげられるだろう
    あとひとつ大きなファクターとして、それこそ中国とアメリカの公衆衛生の取り組みかたの差であろう
    アメリカは公衆衛生に対してかなりラジカルであり、ワクチン接種に対して「義務接種」の力がかなり強いのだ
    (つまり:ワクチンは「権利」の側面と「義務」の側面が常にぶつかる。ワクチンには勿論副作用もありそれを選ぶかどうかの「権利」と、公衆衛生防疫的な意味で「全員が接種すべき」という「義務」の両面がある。
    国や地方によって考え方は様々だが、アメリカは特に義務に傾いている。ワクチン接種を拒否すると公的扶助に制限がかけられたりする)

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